沼野 龍男

　かつて相対力指数なるものが一般化しつつあった頃は、３０ポイント（Ｐ）以下は買い、７０Ｐ以上は売りといった単純な指標として利用されている程度だった。そして、この指標が短期的には有効であるが、中長期的には弱いといった欠点をさらけ出してもいた。
　この欠点を補い、せめて中期程度にまで持っていけないか。思い当たったのが「相対力指数の移動平均線」だった。１４日の相対力指数とその移動平均線との関係から判断していくもの。
　相対力指数の基本数は１４であり、２で割ると７で、それ以上は割り切れない。従って、７を基数にして、その倍数である７、１４、２１、……と移動平均線を作り、それらと日足の１４日相対力指数との関係を解明していった。その結果、基本法則はグランビルの移動平均法に準じているが、唯一の違いはお馴染みの逆行現象がでることだった。
　移動平均線の日数だが、７、１４、……７０まで算出してみたが、いたずらに日数を増やしても横ばいになるだけであった。その日数の限界点が感覚的に４２日だった。
　例えば、高止まりしている４２日の移動平均線を１４日の指数が突き抜けて３０Ｐあたりまで示したときは、買いではなく「売りシグナル」となる。その逆で、低位では７０Ｐの示現が「買いシグナル」。或いは、下降しつつある４２日の指数が接近・交差したときは、指数の値がたとえ５０Ｐあっても「売りシグナル」となる。
　逆の上昇局面では、５０Ｐであっても「買いシグナル」等々。即ち、単純な数値判断だけでなく、姿で把握する要素を加味した。
　後日談だが、相対力指数嫌悪派の先輩諸氏に「何だ、死に目（４２）か」と茶化されシマッタと思ったものだ。実は前後の３５日でも４９日でも、さほど差はなかったからだ。
　この法則は当時かなり評判になり、商社のディーラーを中心に広がっていった。ただし「４２日の相対力指数の移動平均線と１４日の相対力指数の関係」が「４２日の相対力指数と１４日の相対力指数の関係」と誤って伝達された。
　さらに時は流れ、この４２日の相対力指数が一人歩きし、チャート本にも顔を出した。しかしながら、何故４２日なのかに言及したものはなかった。
　以上はその昔、法人部門の新規開拓に悪戦苦関していたときに、創意をこらしてユーザーに提供してきた村上久浩氏（もと豊商事）からの貴重な話である。思い起こせば村上氏は信州大学在学中に商品先物業界入りを決意、大分県出身なのになぜか新任地は北海道釧路を望んだ。全国を駆け巡って福岡で業界を去った。
　この秘話開示は、彼の業界への恩返しとみた。