◇東工取＝出来高急回復 世界的な商品価格の高騰が後押し
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東工取＝出来高急回復
世界的な商品価格の高騰が後押し
東京工業品取引所（東工取）の出来高が先月に続いて１１月も好調だ。その背景には、世界的な商品価格の高騰がある。
サブプライムローン問題が本格化した８月中旬以降、証券・金融・商品など各市場はその影響を受けて価格が下落した。その後、株式市場が安値更新するなかで、商品市場は総じて反発し、東工取の原油・白金などが上場来高値を再三にわたり更新している。金は２３年ぶりに３０００円の大台を回復、ゴム期先も１年３ケ月ぶりに３００円に乗せるなど、殆どの商品が３割前後、価格水準を引さ上げている。
商品市況の堅調を受けて、同取の出来高は１０月に今年最高の４７９万枚超（１日平均２１.８万枚）を記録、１１月も概ね好調で２０日までの平均出来高は２２.４万枚と、前月を上回る賑わいを見せている。
南学政明理事長はサブプライムローン問題から一転して、このような高値更新に至った背景として、「富裕層の資金やヘッジファンドなどの機関投資家が証券化市場から他の投資商品へとポートフォリオの組み換えを行っていること。特に実物資産としてのコモディティを投資対象として再評価していることが考えられる」との見解を示した。そして「インフレ対策は株式や不動産でも可能だが、原材料などの価格上昇への対策を講じるならば、商品先物市場や商品ファンドなどコモディティでヘッジを行うことがより直接的な効果をもたらす」と市場の利便性を強調、また商品価格の高騰に対するへッジニーズや分散投資としての商品先物市場の運用ニーズの高まりを受けて、「取引所がその機能を発揮できるよう商品設計の改善や適切な市場運営に努めるとともに、市場監視にも努めたい」と国際標準の取引仕様への期待を表した。
○海外玉も伸びる
東工取の１０月の海外玉は１１１万枚、前月比５６％アップの高い伸びをみせた。全出来高に占める割合は２３％で、国別では豪州３８万枚、英国３０万枚、米国２２万枚が東工取に流れている。市場別では、金（標準取引）が一番人気で、ゴム、白金、ガソリンが続く。
東京からの価格発信商品として知られているゴムは豪州からの出来高減少はあったものの、シンガポール・タイ・マレーシア・香港などアジア諸国からの出来高が増加し、売り買いともに１０万枚の大台を回復した。 |
