「米国最大の年金基金であるキャルパスは近々資金をコモディティ（商品）に投じるかどうかを決める。『そうした保守的な資産運用者が商品に注目するあたり、上げ過ぎの訂正は間近』とは皮肉屋の見方だ」
英誌エコノミスト（７月22日号）の商品に関する記事の結語部分だ。
「５月の目もくらむような高値からの反落局面で、４年に及ぶ急騰の調整の始まりとの見方が増えた」 「だが、市場は単に一息入れたにとどまった。14日、原油（ＷＴＩ）は１バレル78.40ドルと最高値に進み、ニッケルも１トン２万6000ドルと史上最高値を記録した。農産物の一部もブームに参画した。例えば菜種油はかつてない荷動きをみせている」
なぜ商品ブームなのか。
記事では２つの見方を紹介している。
○投機バブル説
シンクタンクＩＥＡの推定ではヘッジファンドのエネルギー市場への投資は00年の30億ドルから05年には 900億ドルに達した。
ロンドンのインターナショナル・ファイナンシャル・サービシスによると商品の取引所取引は01〜05年間で２倍となり、店頭取引はさらに高い伸びをみせている。
○スーパー・サイクル説
フランスのソシエテ・ジェネラルの最新リポートによると、1975年来５回の商品ブーム時の平均持続期間は28カ月、上昇率は35％。今回は上昇持続56ヵ月、この間２倍値へとなっている。
80〜90年代の鉱山と油田への過小投資のつけが回る一方、新規開発には環境規制の強化と巨大タイヤ・機材の高騰などコスト急上昇が壁となる。
需要は中国の商品輸入が15年に10倍になるなど膨張している。７月18日発表の中国の年前半のＧＤＰは11％増と10年来の高い伸びをみせている。
供給が需要に追い付かない状態はなお続くというのがスーパー・サイクル説の論拠だ。
「だが、このロジックをすべての商品に当てはめることはできない」と記事は強調している。
「農産物は高値には増反・増産で応じやすいとし、例えばトウモロコシはエタノール需要の増加に対応して、米国、中国が増反で足並みをそろえている」
「金も例外の一員。ジュエリー加工、産業用需要が世界の在庫を使い切るには何年もかかる。金はインフレへの備えの財だが、インフレ対応手段としての金利引き上げがいずれ需要を冷やしていく」
「石油では供給余力の低下が指摘されるが、供給余力はわずかながら増え、在庫も増加している。向う数年には新油田も動き出す。需要も減りこそしないが、高値ゆえに鈍り始めている」
「長期的には商品の価格は追加生産のコストに収れんする。この考え方でソシエテ・ジェネラルは石油は50％、亜鉛と銅は40％の過大評価と試算している」
ずばっとは書いていないが、エコノミストの記事はさらなる高値に警戒信号を発しているように読める。
